１９８８年６月２３日、アメリカ上院の公聴会でＮＡＳＡのハンセン部長が「論文に基づいて」、「近い将来、ＣＯ２が原因して地球が温暖化する」、「ＣＯ２を抑制したら気温の上昇を抑制できる」という内容の演説をした。それが現在の「温暖化狂騒」の最初だった。
その時に提出された学術的研究の結果が次の図であった。すでに２５年前なので、「間違った論文」だったのか、「正しかったのか」は答がでている。それが太線である。
細い実線が、「このままＣＯ２を出し続けたときの地球の気温」で、ＮＨＫや日本の新聞が報道した“見通し”にあたる。ところが現実的には、予測と全く違う太線になった。点線は「世界全体がＣＯ２の削減をした場合（ほとんど出さない場合）」で、条件が違う場合と一致するので、論文が間違っていることは明白だ。
つまり「温暖化はＣＯ２の影響」と仮定して計算した結果、１９８８年から１．２℃上がると予想したが、実際には０．２℃しか上がらなかったのだから、ＣＯ２が原因しているというのが間違いか、ＣＯ２の影響についての間違いが論文にあったということになる。
すでに事実は明らかなので、本来は「論文が間違っていたから取り下げる」ということになり、さらに「研究者の責任の糾弾」、あるいは「提案者の法的処罰」（イタリアの地震予知をした学者の実刑と同じ）があってしかるべきだった。
つまりすでに「温暖化論文」は事実によって否定されている。ちょうど、ＳＴＡＰ論文は提出されたが、ＳＴＡＰ現象は否定されたという結果になっている。このことと未だに１９８８年の考え方を報道し続けるＮＨＫをはじめとした日本の報道の間に大きな違いがある。
「論文が間違っていた」という問題について、国際的には「予測年数を２０年ではなく、１００年とする」ということで「実証不可能」という方法を取って回避している。１００年後の予測をすれば、誰も実証できないので、論文の正誤は問題ではなくなる。それが現在のＩＰＣＣの作戦である。
もちろん、１９８８年に予測を間違った理由は説明しない。もともと誠意のない人たちだから、「事実を明らかにしたい」ということより、「みんなが忘れてくれないか」とだけを考えている。
ところが、それを知っている知識人（専門家を含む）は、その後「ＳＴＡＰ論文の間違いは厳しく追及しなければならないが、温暖化論文の間違いは良い。自分の利益になる方向で正悪を決める」ということで一致している。この考えはまったく幼稚で、不十分なものであるが、それがなぜ日本の知識人の主流になっているのかは極めて不思議である。
つまり、ＳＴＡＰ事件の時にあれほど「誤り」に対して厳しい態度を示した日本の知識人が、温暖化の場合には限りなく間違いを許しているのは、「自分の利得になるなら、理屈をこねればよい」という精神基盤を持っているからと考えられる。
今日、ある立派な経済学者にお会いしたので、「知識人というのはどういう人たちを言うのですか？」とお聞きしたら、「自分の知識に基づいて、判断に一貫性を持つことだ」とお答えになった。それでは日本の知識人の多くが「知識人ではない」と言うことができる。
いずれにしても、２５年の期間を経てすでに間違っているという予測方法を用いて、学問的に間違っているのが分かっているのに、単に「１００年たったら最大で（ほとんど可能性がないが）何℃上がる」と言って、政策を作り、「温暖化阻止のために節電する、節約する、税金を多く収める」というのをやめるべきであろう。
（平成26年5月12日）
