お医者さんの多くが「タバコはダメだ」と言います。ところがこのブログで示したようにタバコを吸う人が減ると肺がんが増える(年齢調整後も)という事実もあります。この2つの事実を無理なく説明することは出来るでしょうか?
というのはお医者さんとタバコのことを話してみると、決して利権とか名誉などではなく、真剣に患者さんの健康を心配されていることは明らかなのです。お医者さんと私はともに科学者同士ですから、タバコを禁止したいというお医者さんと膝をつき合わせてお話しすれば、かならず意見は合うと思っています。
科学は予見、先入観、感情、意見などを廃して、論理的客観的に事実を整理し、まとめるものです。だから、もしお医者さんと私の意見が違えば、それはデータか、データの整理か、あるいは私が先入観に邪魔されているかなのだからです。
そのような気持ちでお医者さんの読者の方から寄せられたメールをじっくり読んでみますと、今の私には「おそらくこうだろう」という一つの考えに到達しました。
それは、
1) お医者さんは患者さんを通じて社会を見ているし、タバコも評価している、
2) それに対して私は患者さんではなく、タバコを吸う人全体を見ている、
3) 私にはタバコを吸う人4000万人が見えて、その中にわずか4万人ほどの人が肺がんになっているのが見えない(私には1000人のうち、999人がよく見える)、
4) お医者さんは病院に来る患者さんを見ているので、999人はよく見えず、タバコを吸って肺がんになった人、お一人が目に入る、
5) 本来、お医者さんが言いたかったことは、タバコを吸い始める人のうち、将来、肺がんにかかる人に呼びかけたい。つまり、1000人の人がタバコを吸い始めたとき、もしお医者さんが神様で将来、ガンにかかって死ぬ人がわかれば、その人に注意すれば良いのだが、神様ではないのでわからないので、その他の999人にも呼びかける、
6) 私が「タバコを禁止するのは不当だ」と言っているのは、この999人に対してである。この人たちはタバコを吸っても肺がんにならないのだから、楽しみを奪ってはいけないと私は言う、
ということらしいのです。
これが副流煙になるとさらに極端で、平山論文の例では、夫がタバコを吸う530人のうち、妻が肺がんにかかったのは1人だから、それ以外の529人には「夫婦げんかをしてまで、夫にタバコを止めさせることはありません」と言うべきでしょう(先回の計算でミスがあり、本文も修正しました)。
ただ、タバコは自由意思で吸うものですから、タバコを吸って税金を払い、1000人とか500人に1人がガンになっても、その情報が正しく伝わっていたらあとは本人に任せれば良いのではないかと思うけれど、副流煙は自分の意思ではないから、どのぐらいの危険なら社会的に禁止すべきか、まだ議論は不十分と思います。
さらに、タバコの煙に特に敏感な人、気管関係の弱い人などについての特別な配慮も必要です。
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私はお医者さんが患者さんを通してだけ社会を見るだけではなく、タバコを吸っていて健康な人をご診察されるのが良いと思うけれど、それには時間が無いと思います。逆に私はタバコを吸う人全体を見て、患者さんを見ていません。だから違う感想になるのは当然のように思います。
でも、いずれにしても「喫煙と肺がん」について、それを理由にタバコの追放運動をするのは行きすぎで、自治体はもちろん、お医者さんも含めて、もう一度、人の基本的人権と人間の一生の意味がただ「体だけが健康なら良い」と言うことなのかについて、かなり低い肺がんの確率を考えて、禁煙についての言動の修正することが良いと思います。今の日本の禁煙運動は「良心的」とは言えない状態です。
(注)私が言う「ためにする」行為はこれまでの私の論理に入っていない。たとえば、1)妻がタバコ賃がもったいないので夫に健康を理由に吸うなという、2)知事が自分の票を取りたいので禁煙運動を進める、3)厚労省の調査担当者が出世するために調査を行う、4)タバコは肺がんは少なくても、歯の病気、気管支系の病気、血管系などあらゆる病気の元になるので、肺がんではなくても肺がんと言えば良いという医師の論理、などはこの論議には入っていない。あくまでも一つ一つを誠実に考えなければ、日本の再生は無理と思うからです。
(平成24年5月6日)