温暖化のデータをIPCCがインチキしていたことが暴露された「クライメートゲート事件」のことで日本学術会議がシンポジウムを開いていた。
その中で、日本の新聞がなぜクライメートゲート事件を報道しないのかという事について、日経の記者は次のように発言した。
「まぁその前段階の話として、ずっと日本のやっているのは、温暖化キャンペーンというのを、激しくやっていたので、まぁもう、これは明らかな話で、いったんそういうふうに会社の方針等で、向きを決めてしまうと、なかなかそれに対する異論というのを、え、書くのはやりづらいという話になっちゃうとういので、ずっとやってきたんだけれども、まぁ、」
私は常々、日本経済新聞が事実を伝えずに「温暖化キャンペーン」をしているのを不思議に思っていた。
日経の読者は、新聞に「事実や解説」を求めているのに,キャンペーンというのは「説得」だ。なぜ、読者は新聞社に説得されなければ成らないのだろうか?
日経は、日経の読者の上に立っている。偉いのだ。
また、経済を主体とする日経がなぜ、科学的な問題に価値観を入れなければならないのだろうか?
キャンペーンをすると、新聞社はそのキャンペーンに縛られて,正しい事実を報道できなくなる。高校野球とかそのようなものなら、キャンペーンも成り立つかも知れないが、温暖化のような、科学的、政治的なものについて、ある見方を強調すると、結果的には読者を洗脳することになる。
このブログで再三、指摘しているようにNHKの報道がその極端なものである。
たとえば5月に「海水の温度が0.1℃上がった。これは大変なことだ」とNHKは報道したが、事実は次のようなものである。
1) 2010年の前半はエルニーニョの影響で太平洋の海水温が上がった。
2) 2008年はラニーニャの影響で、大きく海水温が低下した。
この場合、NHKは「温暖化キャンペーン」をしているので、1)は報道するが、2)は放送しないという態度を取った。
つまり、視聴者はバカだから事実をそのまま提供するのではなく,自分たちの価値観にそって情報を選んで提供するということだ。
これは憲法が定めた思想信条の自由にも反する。裁判官が認めるような気もしないが。
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新型インフルエンザの報道も利権と繋がったおかしな報道があり、EUではすでに薬品会社との癒着の調査が行われている。
季節性インフルエンザの死者が一年で15000人と推定され、新型は200人だった。そして新型インフルエンザの危険性が低いことは、NHKが大げさな報道をしている時に、すでに分かっていたと言われる。
それにも関わらず、危険を煽って、薬品会社,ワクチンで大もうけした。
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私たちは、いかにしてマスコミのキャンペーンによる洗脳から逃れることができるだろうか?
私の方法は、NHKや朝日新聞は「つねにウソを言う」と仮定して、「ウソを参考にする」方法をとっている。そしてその後,ネットや他の良心的なマスコミの報道を見て,自分で判断することにしている。
それにしても、日本経済新聞は購読しなければ良いが、こんな苦労をしなければならないNHKに強制的に受信料を取られるというのはどういうことだろうか?
(平成22年6月21日 執筆)