環境倫理学の成立要件
Abstract
地球環境が破壊され、それは科学技術の進歩が主要な原因であり、故に環境倫理学の構築が必要であるとの認識がある。一見して自明に見えるこの論理が事実であるかを検証し、環境倫理学の成立要件をその面から整理することを目的として本論をまとめた。
環境は全体として改善されている事実があることを明らかにし、環境を狭義の意味で捉えたときには、健全な論理から導き出された結論ではないことを指摘した。その原因の一つを現代社会におけるマスコミなどの一般情報が事実として認識されること、及び環境破壊は自作自演の要素を含んでいるで、科学や社会の進歩段階を一定にすれば、どの程度の環境を守るかは生活程度との兼ね合いによって合意を得る性質を持っているにもかかわらず、環境の価値についての研究結果が論理構成に組み込まれていないと考えられる。環境倫理学の研究結果は直接的に社会の行動に影響をあたえることから、健全な論理構成が求められる。
It has been recognized that the environmental ethics should be established for a academic field because the environment of the earth has been degradated mainly by the advancement of our science and technologies. In this paper we discussed to verify whether the logics is fit for the facts in the purpose of the environmental ethics, and to arrange the establishing requirements of the environmental ethics from this point view. Finally it is concluded that there are the facts that the environment has been improved as a whole, and the so-called environment disruption can be suspected as a "making and playing by ourselves" phenomena so that how much we should save our earth is depend on our agreement of equilibrium between the demanded quality of our life and corresponding environmental degradation..
1. はじめに
地球環境が破壊され、それは科学技術の進歩が主要な原因であり、故に環境倫理学の構築が必要であるとの認識がある[1]。一見して自明に見えるこの論理が健全であるかを検証し、環境倫理学の成立要件をその面から整理することを目的として本論をまとめた。その際、議論の紛れを可能な限り少なくするために「環境」という用語について簡単に定義をしておく。漢和辞典などの定義では「周囲をとりかこむ境界、周囲をとりまく外界、状況」とされ[2]、1960年代に地球環境破壊が世界的に問題になる前は「子供の教育には環境が大切」などで代表されるように漢和辞典などで定義された用法で用いられ、英語のenvironmentの他にsurroundings, neighborhoodなどの意味合いが主であった。これに対して日本で「環境倫理学」という領域として欧米で議論されているところの「環境」は地球温暖化、大気汚染、廃棄物処理場、食品中の毒性物質などに限定されていることが多い。
この用法の違いは「環境倫理学の成立要件」という本論の題目自体に直接的に関係するので、論の前半部分は「環境」を後者の用法に従い、成立要件の論理展開において前者の定義をも包含した用法を用いた。すなわち、人間の周囲を取り囲む状況が人間にある影響を与える限りは、環境に「善悪」の価値判断が存在するので、環境破壊が存在しなくても環境倫理学は成立する。しかし、環境という用語の用法を限定した場合には、ある限定的な状況の中で環境倫理学が成立するかという問題が生じると考えられる。
2. 環境に関するマスコミの事実認識
環境に関するマスコミの事実認識を総括的・論証的に示すには世界のマスコミ論調を何らかの方法で正確に解析する必要がある。しかし、ここで整理をするのは「（日本の）マスコミが環境に対してどのような事実認識をしているか」と言うことに関するマスコミから情報を得る人たちの認識である。その一つの例として次の文章をあげる。例示した文章はよく2000年近傍における日本人の平均的な環境に関する認識がまとめられていると考えられるからである。
「環境破壊・汚染は現在、世界的規模で進行しており、その深刻さの度合いはますます高まるばかりである。このまま環境破壊・汚染が進めば、人類の生存および地球環境全体が、将来危機的状況に陥るであろうと予想される。それ故環境問題の解決は、今や世界共通の課題となっている。」
この文章でまとめられているような事実認識[3][4]から「環境を改善することは技術者として求められる倫理的対象である」「環境に関する行動にはこれまで以上の強い倫理が求められる」とされ、「環境倫理学」という分野の研究が始められ、それに基づいて社会で活動する技術者の倫理規範を決定したり、工学系大学において「工学倫理」の教育が行なわれようとしている。しかし、この認識に至るためには、次のような前提が事実であるかどうかに関する確認を要する。
１． 環境破壊・汚染が世界規模で進行しているか
２． その深刻さの度合いはますます高まっているか
３． このまま環境破壊・汚染が進めば、人類の生存が将来危機的状況に陥るか
４． このまま環境破壊・汚染が進めば、地球環境全体が将来危機的状況に陥るか
５． 環境問題の解決が世界共通の課題となっているか
以上の「事実」の真偽を確かめずにアプリオリに環境破壊とその影響を認めたうえで環境倫理学を構築すれば、それが環境教育や市民の環境の認識を形成するのに影響を与えることは間違いない。したがって、まず、示された前提が事実であるかについての検討を行う。すなわち、
A) ここで示された前提が事実である場合
B) ここで示された前提が事実であるか否か科学的に認識できない場合
C) ここで示された前提が事実ではない場合
の３つの場合があり得る。A)の場合は示された認識のもとで環境倫理学を構築することは論理的に健全であろう。B)の場合には、「仮に前提が事実の場合」という制限を常に示しておくべきであろう。さらにC）の場合には架空に想定される事象に対する純学術的研究に限定され、一般的にそのような仮定を理解し得ない人たちに対して研究を公開することは倫理的に疑義が生じる。つまり学術はそれが社会に対する影響を過度に考慮する必要はないが、社会は学術が呪術や幻想に基づいているのではなく、事実に基づいているので、学術が示した結果に従うことは合理的であるとして具体的な行動が展開されるからである。
3. 環境に関する科学的な事実認識
前章で整理した環境倫理学を必要とする前提となる事実を現在の科学的知識の範囲で検討する。
3.1. 「環境破壊・汚染が世界規模で進行している」か
環境とは広い概念ではあるが、大気や水質などを問題とする環境は原則として「その人が自ら感じる現象」であるので、「地球規模」という表現には「地域的環境破壊であるが、それが世界の各地で起こるので結果的に地球規模となる」場合と、「影響が世界全体に及ぶ場合に限り問題になる環境破壊」という場合が含まれる。
地域的環境破壊の指標[5]は、大気や水質の汚れ、ダイオキシンなどの毒性物質と考えられている化学物質などの濃度が代表的なものである。世界的な汚染が拡大した1970年の半ばと2000年近傍の日本の値を整理すると、大気中の二酸化硫黄の濃度は30ppbから6ppbへ[6]、水質汚濁の環境基準を超えている河川・湖沼の割合は、45%から25%へ[7]、母乳中のダイオキシンの濃度は60pgTQE/gFATから20へ[8][9]それぞれ明確に減少している。従って、この3つの代表的な環境指標からは日本の地域環境破壊は「進行している」のではなく「改善されている」ので、C)である。
上記の数字は日本平均であり、日本でも工業化が遅れている地方は1970年代でも環境破壊はそれほど進んでいなかったので、水俣や四日市などの局所的で原因が明確で、かつ地域的に解決が可能な環境破壊のみである。世界的にも世界人口の5分の4を占める開発途上国も総合的生活環境という意味では環境は改善されている。従って、主たる環境指標が改善されているのに、「地域環境の破壊が進行している」という一般認識を事実として前提にすることは困難である。ゆえに、B)である。
次に「地球規模の地域環境」として、最大の問題として認識されているのが地球温暖化であり[10]、それに加えてオゾン層の破壊、資源枯渇、生物の絶滅の３つの地球規模の環境破壊と、森林の後退、砂漠の拡大、水源の枯渇、塩害、表土の流出、飢餓の進行などの多くの「特定地域の環境ではあるが、影響が地球規模に及ぶ可能性がある環境問題として認識されている事項」がある[11][12][13]。
地球温暖化は、一般的に二酸化炭素によって地表から宇宙への熱の放散が減少したことによるという学説もあるが、同時に、太陽活動の変化によって地球が温暖化し、温暖化によって大気中の二酸化炭素の濃度が上昇しているという学説もほぼ同じような学術レベルで提示されている[16][17]。また、世界の中で二酸化炭素による地球温暖化という認識が一般的であるのは日本とヨーロッパに限定されている[18]、 [19]。
仮に二酸化炭素の放出のような人間活動が地球温暖化の原因となっている場合には環境倫理学の一つの立脚点になりうるが、太陽活動が原因なら人間の倫理とは無関係であり、むしろ地球温暖化を科学の力を借りて防止する事に主力を置くことになり、家庭でテレビを見る時間を減らすような生活を「善」とするのは荒唐無稽である。また、後者、すなわち仮に二酸化炭素などの人間活動が現在の温暖化の原因ではない場合には地質学的な気候に注目することになるが、地質学者はほぼ一致して地球が寒冷化に向かうとしている[20]。仮に地球が寒冷化の危機に瀕しているとすると化石燃料が存在する間に可能な限り地球を温暖化しておく必要を生じるからである。従って、B)としなければならない。
次に3種の地球規模の環境破壊について事実の判明状況を検討する。オゾン層の破壊は特定の化合物の放出が原因していると言われ、すでにモントリオール議定書[21]によって原因物質の放出が禁止され、その効果が21世紀初頭には現れると予想されている[22][23]。環境に関する学説が一致して進行を否定する施策が採られていて、その効果が期待できる場合、環境倫理学が立脚する事実として「進行している」とするのは適切ではない。ただ、2002年時点ではまだオゾン・ホールの現象が直接的には観測されていないのでB)とするべきであろう。
地球温暖化や大気の汚染と異質ではあるが、一般的に環境破壊の中に含まれているものに「資源枯渇」がある。資源の枯渇はその危機が迫っているという説と危機はないとする説が専門家の間で拮抗している。枯渇の危機について肯定的な論拠は「確認埋蔵量あるいは究極埋蔵量を現在の消費量で除した数字が小さい」という事であり[24]、枯渇の危機がないとする説は「確認埋蔵量を消費量で除した数字が毎年大きくなる」という矛盾に基づいている[25]。両者とも専門の研究機関、ないし実績のある専門家の整理であり、それでも両説を比較して正しい方を選択する合理的基準がない。例えば、枯渇の危機が問題となっている親銅元素は1970年代と2000年近傍の値を採ると、銅が寿命36年から61年に、鉛が26年から46年に、亜鉛が23年から49年にそれぞれ伸びている。従って、通常の科学的取扱いをすれば資源枯渇は予想されないという結論になる。そして、限りある資源であり消費量が増加しているという状況の中で、資源寿命が年々増大するという論理的矛盾が生じるのは資源の一次データの出所が資源企業側にあり、「相場で価格が決定される資源においては常に枯渇の危険性を唱えて価格の低落を防ぐ必要がある」という経済活動が影響している[26]。ゆえに典型的なB)のケースである。
生物種の絶滅も環境破壊の問題点の中では異質である。現在の環境破壊の指標は「人間社会だけの環境」をとっているので、家畜以外の動物がすべて絶滅しても環境破壊指標は改善されるからである。すなわち「砂漠が増加している」という表現の場合、その「砂漠」とは人間が住みにくいか、または作物がとれない土地という意味をさしている。これに対して日本の大都市は野生動物が皆無であるが「砂漠」とは呼ばない。ただ、現在170万種存在する生物種は１９８０年以降、毎年4万種が絶滅しているとの計算もあり[27]、動物を含めた環境とすれば破壊が進行しているとできる。従って、環境の定義が明確でなければB)である。
森林の後退、塩害、および表土の流出は「自然からの攻撃が人間の脅威になっているような開発途上国において都市型環境を形成する過程において起こる問題」である。従って、日本の都市が緑豊かで大気や河川が綺麗である状態を「環境に良い」と考えるなら、これらを環境破壊の項目とすること自体に制限をもうける必要がある。たとえば、地球全体の環境を守ることは人類全体の権利であり、すでに森林を伐採してしまった国は森林の後退について環境破壊の責任を負わないという制限条件がそれにあたる。ウラル湖の塩害やインドネシアの表土の流出などは短期的な政策の失敗や都市化の過程で起こる偶発的なものを含み、これらを環境破壊として一般化できるかは疑問である。さらに飢餓の進行については「環境が飢餓を誘発した」としうる地域は少ない。ある特定の国の政治情勢が飢餓を招いている場合、それを環境破壊と分類することもできるが、制限条件付きであろう。また砂漠の拡大は中国など一部を除いて明白ではなく、水源の枯渇もロッキー山脈の水源についての議論が主たるものである。むしろ砂漠の拡大や水源自身の問題より、それが将来、世界的な食料不足を導くのではないかという関係で環境破壊として強調される。これらは局所的な環境破壊としては事実でありA)に属するが、地球環境との関係でA)となるかは不明である。例えば、スウェーデンでは年間9500万m3の森林が利用可能な成長をするにもかかわらず、７０００万m3しか利用されず、森林減少という錯覚に基づく森林保護運動が計画的植林と森林の荒廃をもたらしている[28]。したがって総合的にはB)とできるだろう。
このように地球規模の環境破壊が前提条件や制限条件なしに事実といえるか否かは判断が難しい状態にある。日本に限定すれば環境は明白に改善されている（C）である）が、地球全体の環境問題は学説が分かれている（B）である）とできるだろう。したがって、環境倫理学では「環境破壊・汚染が世界規模で進行している」の前提はA)ではない。
3.2. 「その深刻さの度合いはますます高まっている」
本節では「深刻さの度合い」、「ますます高まっている」という"程度の問題"について整理をする。
大気中の汚染物質の環境基準は二酸化硫黄、一酸化炭素、浮遊粒子状物質および二酸化窒素などがあり、ほぼ同じような規制の概念を用いる[29]。それは、人間が連続的に暴露したときに健康への影響が見られる濃度を測定あるいは推算し、それの数分の一を環境基準としている。特に、二酸化硫黄などの場合には過去の多くの症例があり、算出基準は適正とできる。現在の日本の二酸化硫黄の環境基準は「1時間値の1日平均値が40ppb以下であり、かつ1時間値が100ppb以下であること」とされ、前節に示した現状の6ppbはそれを下回っているので日本においては程度の問題としても環境は破壊されていない。
このような傾向は大気、水質、大気中の化学物質などの他に、食品中の添加物や生活用品中の有害物質濃度についても同様であり[30]、1970年代に比較して量的濃度的にも日本においては格段に改善されている。また、環境の悪化は健康被害、死亡率の上昇、および平均寿命の低下などの総合的指標にも現れてくると考えられる。「心」の問題に注目した環境問題を別にすれば、環境問題の多くは健康障害と密接に関係しているからである。そこで、日本の公害病認定患者数、乳児死亡率と平均寿命について調査を行なった。地域的な環境の悪化はその度合いが深刻になると公害病患者が増加する。その実例が四日市喘息などである。また、乳幼児死亡率は医学医療の進歩に依存するが、それより衛生環境、住居環境、母親の教育環境などに強く影響されると言われる。さらに、環境の悪化は最終的にその国の平均寿命に影響を与えると考えられる。もし、環境が「その深刻の度合いを急速に増している」にもかかわらず、公害病患者が減少し、乳幼児死亡率が低下し、さらに平均寿命が長くなったとすると、環境とはいったい何に影響を及ぼすのかという基本的問いに帰らなければならない。
1970年代と2000年近傍の日本の値を比較すると、累積公害病認定患者数は1100人から600人へ、新規患者数は年間200人からほぼゼロへ減少した。乳幼児死亡率は1000人中12人が3人に、平均寿命は男女で異なるが平均70才が80才になった[31]。したがって、代表的な総合指標をこの３つとするなら、環境破壊はその度合いにおいても深刻さを増しているのではなく、反対に無くなってきていると言う事実認識になる。従って、日本においては明確にC)である。また地球全体の評価は難しいが、総合的指標として乳児死亡率と平均寿命によれば環境は改善されているとしうる。総合的に判断すると「その深刻さの度合いはますます高まっている」はA)ではない。
3.3. 「このまま環境破壊・汚染が進めば、人類の生存が将来危機的状況に陥る」
この節の整理は「人類の生存」あるいは「将来」という用語の定義によって異なるが、人類の生存の危機が考えられるとすると、「地球温暖化」と「オゾン層の破壊」であり、「資源枯渇」や「食糧危機」は先進国の生活レベルが開発途上国のそれまで落ちる可能性があるということであり、人類は生存の危機に陥らない。
すでに地球温暖化とオゾン層の破壊がB)であることを示したので、ここでは、大量の物質消費がもたらすこれらの環境破壊が同時には起こらないことを論証するに止める。まず第一に、仮に地球温暖化が人類の活動の結果（主として社会からの二酸化炭素の放出）であるとすると、地球温暖化と資源枯渇は同時には起こりえない。石油の寿命は40年程度、石炭も数100年とされており、炭素資源が枯渇すると二酸化炭素発生源を失うので、二酸化炭素を要因とする地球温暖化は起こりえない。第二は、現在の環境汚染のほとんどは石油や鉱物資源の使用によって起こっている。二酸化硫黄は、太古の昔の生物の体内にあったイオウが石油などの中に閉じこめられたものが石油精製の過程ででる。また銅などの鉱物が地中から硫化鉱の形で採掘され、還元されるときにイオウが大気中に放出される。従って、銅や石油が枯渇するとイオウという負の資源も同時に失うので、環境汚染の程度は激減する。つまり、ここでも環境汚染と資源枯渇は両立しない。それでは「このまま環境破壊が進めば、人類の生存が危機的になる」という場合の、環境破壊は「資源が無限に存在すれば環境破壊が続く」という制限条件を付す必要がある。ただ、工学的には「エネルギー資源が無限にあれば環境は改善される」という方が事実により近いと考えられるので、さらに「エネルギー資源が枯渇し、物質としてしか使えない資源が無限ある場合」という制限になるが、現在のところ資源論ではエネルギー資源の枯渇がより早いと推定されている。
また人口の増加による変化はマルサス以来のテーマであるが、「人類という生物種が地球が収容できる生物総数を上回った時、すべての人が平等に健康で文化的な生活をすることはできない」は論理的にも科学的にも認められている。しかし、これは「人類が生存の危機に陥る」ことではなく、生物学的に異常に増殖した生物種が適正な数に減少することになる。
以上の点から、「このまま環境破壊・汚染が進めば、（生物種としての）人類の生存が将来危機的状況に陥る」はA)ではない。
3.4. 「このまま環境破壊・汚染が進めば、地球環境全体が将来危機的状況に陥る」
本節では前節と区別するために「地球環境全体」という用語を「人類だけの範囲を超えて」とした。すなわち、他の生物や山野などの無生物や地形などが「美しい」状態にあることを「善」としていると考えられる[33]。それは「地球の理想的状態」をどこに定めるかによっている。もし、地球が誕生してから今日までの約４６億年間[34]を考慮すれば「酸素のない地球」が30億年ほどあったので、オゾン層はなくなり、空気中の酸素が少なくなる方が「善」となる。また生物が爆発的に増えたカンブリア紀以降の地球を考えると二酸化炭素の量は1000ppm程度であり、現在の3倍程度であるので、二酸化炭素は増加するのが望ましい。また人間が誕生した600万年前以降では、ほとんどが氷期であったので地球は氷河と砂漠に覆われ、森林は現在の数分の一である。従って、人類にとって長い間、経験した環境という意味では砂漠を増やし森林を破壊しなければならない。
つまり「地球環境全体」という用語は長期の視点ではない。地質学的に「地球」というものを対象とした時間尺度では、気候変動などの時間的変化から少なくとも1万年単位をとる必要があると考えられるが、環境倫理学でいう場合は「自分が生きていた子供の頃の状態が正常である」程度の意味である。このように「地球環境全体が将来危機的状況」との表現はどのような状態を想定しているのかを判断すること自体が困難である。
一方、人間以外の生物の絶滅速度はかなり急速に高まっており、白亜紀には1000年に１種の絶滅であったものが、17世紀から19世紀には4年、20世紀初頭には１年に１種、そして1975年には１年に１０００種が絶滅したとされている。生物は互いに共存しうる限界があり、ある生物の活動によって他の生物の生存は「正常に」抑制される。オットセイが浜辺を占領していれば他の生物はそこを占有できない。これは環境破壊ではなく、むしろ「生物の進化が特定の種の繁殖を支持している」と表現できる。従って人間という種の活動範囲をどの程度にするかによって他の生物種の絶滅の「善悪」について判断が可能になる。
「このまま環境破壊・汚染が進めば、（人類の生存を超えて）地球環境全体が将来危機的状況に陥る」という前提はそれ自体が無意味である。
3.5. 「環境問題の解決が世界共通の課題となっている」
環境問題が世界共通の課題になっているという論拠は、環境に関する世界的会議が多くもたれており、さらに国連などが強く呼びかけている事が根拠になっていると考えられる。しかし、環境が国民の主要な関心になっているのは、日本とドイツなどの西北ヨーロッパ諸国に限定されており、そこでの国の数は10カ国程度である。国連加盟国の数は176カ国であるので、その約８％に相当する。その他の国は、１）先進国であって環境問題を重視していない国 ２）発展途上国であって環境より経済発展を優先している国 に分類される。従って、国の数の面では「環境問題の解決が世界共通の課題となっている」は自明ではない。
また、「世界共通」や「人類」とする時の「世界」や「人類」に開発途上国やそこにすむ人を含むのかも論理展開に大きな変化を生じる。たとえば、人類全体がアメリカ人と同じ石油の消費をすれば石油の寿命は6年であり、日本人と同じなら14年で直ちに資源枯渇が起こるし、アフリカ人と同じなら177年となり様相は一変する。現在、推定されている石油の寿命があと40年という数字はあくまで現在の各国の経済活動を固定して比例計算した場合である。このことは石油の寿命だけではなく、二酸化炭素の放出量、オゾン層破壊原因物質放出量、生物種の絶滅数など環境問題の全体に関わっている。
たとえば、大量な物質の消費が地球環境が破壊しているという一般論を認めると、日本人は環境破壊を促進している民族であり、その民族が地球環境保全を論じることができるかどうかの問題も存在する。著者はたとえ学術的研究であっても、現に日常的に泥棒をしている学者が「ものを盗んではいけない」という倫理を著述するのは適切ではないと考えているので、自らが研究する環境問題は日本だけに限定するようにしている。
これに関連して京都議定書における日本の論調についてふれる。京都議定書の趣旨は「二酸化炭素の排出量の増大によって地球温暖化が進むので、これを阻止するために先進国を中心として国際的な取り決めをして、二酸化炭素の発生量を2010年までに抑制しよう」ということである[35]。またもう一つの柱は「抑制量を決めるに当って、現状の使用量を基準とする」というものである。人間の平等についての明確な表現は18世紀のフランス革命における人権宣言が最初であるが、この人権とは白人・男性であった。その後、奴隷解放、婦人参政権の確立などを経て1948年の国連において世界人権宣言が採択され、人種、性別を超えた平等性が理念として確認された。これによって公の人種差別は非難されるようになり、白人による有色人種の国の植民地化は国際的に非合法になった。このような人類平等化の流れから見ると京都議定書は突出してその流れに抗する。もし、京都議定書の精神が開発途上国に及ぶと、インド人の生涯の活動量はアメリカ人の24分の1に制限される。つまり現在の科学技術や生活様式では、その人の活動量と二酸化炭素発生量はほぼ比例しており、国民総生産との関係も比例関係にある。従って、現状をもって二酸化炭素の発生量を決めると、それがそのままその国の発展の上限を決めることになるのである。
また、京都議定書はその名の通り日本の京都で調印され、日本がイニシアティブをとった会議であるが、その後の日本の行動は明らかに京都議定書の精神に反する。すなわち、京都議定書で日本が国際的に約束したのは、1990年の排出レベルに対して2010年に6．9％の削減をするということであり、そのことが地球環境を守るために大切であると自ら世界に公言した[36]。しかし、日本の二酸化炭素排出量はその後も増加し、1990年に約12億トンであった二酸化炭素放出量はすでに2010年には13億トン（８％の伸び）と推定されるペースで直線的に増加している。日本政府および日本国民に「意志」というものがあるなら、12年にわたって「二酸化炭素の排出量を減らしたい」と他人を説得しながら、自らは排出量を増加しづけるという状況は考えられない。環境問題全体に見られる日本の知識階層の両価性（相反する概念を同時に主張する精神病の症状）がこの問題でも明白に示されている。このような現象は環境倫理に関連した著作や運動に特に著しい。
従って、「環境問題の解決が世界共通の課題となっている」はC)である。
4. 環境に関する政治的・社会的面からの事実認識の経路
前章まで、事実の整理を進めてきたが、環境に関して事実の誤認や、あるいは不確定のものを確定的な前提としたり、あるいは先進国と世界全体の関係、日本の行動と発言・論評などが矛盾している。その中で、第一に「数字などの科学的根拠があるにもかかわらず、正反対のことを事実と認識されている」という現象について、その要因としては、
１） マスコミの報道
２） 政府や自治体の政策
３） 企業の宣伝や商品を通じての広報
４） 学者やシンポジウムでの発言
５） それらを元にして「枕詞」ができる。
などが考えられる。本論に示した環境に関するデータは政府の諸機関が発表しているものであり、その意味では「官製」といえる。 資源における資源系企業の将来見通しと同様に、環境政策を進めている時の政府の環境に関するデータは政治的は判断が入る[37]。また、マスコミも「ゴミゼロ」報道に見られるように事実の確認をせずに「良い方向」の報道がされる。しかし、学問が事実を確かめずに論を展開するのは不適切である。
本論のこれまでの論述の中にも、やむを得ず上記の４）に従った箇所がある。それは母乳中のダイオキシンの濃度の低下を環境指標にしたところである。マスコミがヘゲモニーを握った典型的な環境問題として、ダイオキシンの問題がある。ダイオキシンは「地上最強の毒物」という表現でマスコミに登場した。当時から地道にダイオキシンの毒性について検討を重ねている学者も多かったが、それらの学者は一掃され、代わりに解説型の学者が登場した。いったん、社会的に方向が定められた「うわさ」はマスコミを通じて政策となり、学者によって補強され、予算が付き、さらに加速される。かくして、「ダイオキシンは地上最強の毒物」であるとの認識が確定する。
その間、ダイオキシンの毒性研究は地道に行われ、2002年では「ダイオキシンは中程度の毒物であり、かなりの暴露によっても疱瘡に止まる」とされている[38]。毒性を扱う専門学会で当然のようにこのことが発表され、会場から異論が述べられない状況に至っても、また研究の先頭にある2人の学者が論文で「ダイオキシンには強い毒性はない」と発表しても、社会は反応しない[39]。現代はマスコミの論調を正として全てのことを判断するという方向に進んでいるとも考えられる。
次に科学的、実証的に証明が困難な「地球温暖化の原因」については、環境倫理学のテーマあるいは思考の前提としてあげるか否かを決めるために次の手続きのどれかが必要となる。
１） 地球温暖化について、異なった説を唱える学者の数で多数決で決める
２） 自ら専門外のことを感覚的に決める
３） 両方の意見があるので、自分の利害によって決める
４） 政府が決めた結果を信じる
５） マスコミや企業からの情報量に基づく
６） 欧米のことを無批判に真とする
７） 両説を理解するに止める
専門外の事に関する一般的な決定方法は上記の１）から６）のいずれかの場合が多い。多くの専門家が主張していることを真としてその意見を採用する方法がもっとも一般的であるが、自分の感覚で「最近、暑くなってきているから」という現象に基づき、「二酸化炭素が温暖化の原因である」とする論理破綻を来している場合もある。また、意識している場合と無意識の場合があるが、自らの利害によって原因を選択することもある。
さらに「政府が決めているのに、なぜ反対するのか」という「素直型」や、マスコミの報道や商品を通じた企業からのメッセージがすり込みとなってそのまま信じている例もある。特に、最近ではマスコミによって繰り返し強調されることから自らの考え方が左右されることが多く、一般の人がそれから逃れることは不可能とも言える状況になってきた。環境が破壊されているという報道が繰り返し行われると、「環境は破壊されていない」と発言するだけで、社会的にはかなりの勇気が要る状態になる。地球温暖化に代表されるような「科学的に論証できない」事象についての決定方式の多くが５）になっていることは注意を要する。
また、日本人の事実認識の主たる経路にはマスコミ以外に「欧米人」というキーワードがある。明治以来、日本は欧米の科学技術を急速に採用して国の力を付け、その結果アジアでは欧米列強の植民地化を逃れた珍しい国である。その経験が「無批判の欧米の知見を導入する」という習慣として根付いた。環境関係では「ドイツがこのようにしているから」という理由は科学的な論証より強いことはすでに証明されている。
5. 環境倫理学の成立要件
環境倫理学の成立要件を整理する前に、「直接的に自作自演の環境破壊は環境破壊に算入するべきか？」という問題を検討する。環境問題には「経済発展や物質文明を追求している間に、知らず知らずに環境を破壊していた」というものと、「ある行為が環境を破壊することは知っているが、それを承知で破壊した」というものがある。前者の典型的なものが地球温暖化、オゾン層の破壊、生物の絶滅速度の増大である。これらのものは、経済発展と物質文明を断念し、先進国が現在の経済レベルを3分の１に落とせば解決する。また現代文明とまったく異質の文明への転換が早期に行なわれれば解決するが、両方とも困難であるという種類のものである。この分類に相当する課題の多くは解決が難しいので「まっとうな環境破壊」と認識される。
一方、直接的に環境を破壊させることは判っていて、現在の科学技術によって環境を破壊を防止しうるが、政策的あるいは経費の選択という点で環境破壊を選んだ場合も多い。たとえば、廃棄物の焼却に際してある温度で焼却するとダイオキシンが発生すると判っているのに、発生する温度で焼却する場合もそれに当る。
また、廃棄物貯蔵所が満杯になるという環境問題も直接的な自作自演型に分類できるだろう。日本は毎年約20億トンの資源を購入しているので、リサイクルしても何をしてもやがて20億トンの廃棄物が発生する。このうち4億トンは二酸化炭素になり「気相の廃棄物」になるので、その残りの16億トン近くの廃棄物は「覚悟」しておく必要がある。
このことは一般家庭なら誰でも理解することができる。ある部屋に持ち込んだ物はやがてゴミになる。繰り返し使っても（リサイクルしても）使わなくてもゴミの量は「持ち込んだ量」と同一量になる。部屋の景観が悪くなるという理由でゴミ箱を置かなければ、ゴミは床に散乱する。その散乱したゴミを見て「環境が破壊された」というのは自作自演の環境問題に分類するべきである。東京都の一般廃棄物を焼却して減量し、新海面と呼称される廃棄物貯蔵所に投じれば、約200年の間、廃棄物貯蔵は問題なくなり、その新海面は東京都の0．15％であり十分に小さい。
環境倫理学を構築する上でこのような直接的な自作自演型の環境問題をどのように取り扱うかが一つの研究事項になる。つまり突き詰めて考えれば、環境破壊はすべて自作自演であるが、その程度があまりに直接的なものを含めることは問題の明確化を阻害する。
以上の準備をして環境倫理学を成り立たせている論理が依存している成立要件を整理すると、
１） マスコミなどからの情報を吟味していない。
２） 直接的な自作自演の環境破壊を本質的な破壊と同一視する。
３） 「世界」の定義を「先進国」とする。
４） 環境が悪くなっても健康や寿命には影響を与えない。
となる。もとより、このような非論理的な成立要件が合意されることはないので、環境を狭義に捉え、かつ環境が悪化していることを前提として環境倫理学を構築することになる。
しかし、なお環境倫理学は成立するとするのが適当であるとも考えられる。そしてその成立要件を「環境が破壊されている」もしくは「環境の破壊が人類の生存に危機的状況をもたらす」に求めるのではなく、環境と人間の関係の解明に求めるべきであろう。たとえば、日本においては「環境が破壊されているかいないかに関わらず、生存に困らないような豊かな生活の中ではどのような環境が「善」であるか」「地球環境を破壊することを前提としても、日本人が豊富な物質を使う事は「善」であるか」という問いは存在するし、今後ますます重要になるだろう。また、世界的には「地球規模の環境破壊が起こる可能性がある場合、環境倫理として各国や各国民にとってなにが「善」であるか」という問いも有意義である。
以上に述べたように、「環境倫理学」を倫理学という広い領域の学問をある対象物に限定し、その対象物が狭義の環境である場合、現状の環境はどうなのか、環境はどのように変化しているか、将来はどうなるのかという事実命題についての学問的な事実確認が必要であり、さらにどのような環境が「善」であるのかという価値命題を明確にしなければならないと考えられる。すなわち「事実」と「価値」が明示されないままに、暗黙に仮定された事実と価値にもとづいて、踏み込んだ環境倫理を取り扱うべきでは無い。
さらに、本論の最初に述べたように「環境」は現在の環境倫理学が取り扱っている対象より広い物であり、特に「大気中の二酸化硫黄」などが生産量が拡大したときの過渡的な現象である可能性がある現在では、より広い環境概念を設定して環境倫理学を構築することが適切であろう。それには「現代の科学的知見によっては事実とできるもの」と「不可能なもの」の整理を進めること、また環境の価値命題自体を、日本、及び世界などの境界条件を設定してより明確にしていく必要があろうと考えられる。
なお、「技術者倫理」が技術の本質を論議することを避け、日常的に起こる事象に対してのみその検討対象としていることは評価に値する。しかし環境倫理については技術者は常に本質問題に対して社会から鋭く問われること、また現在の技術者倫理体系が社会、風土の異なる欧米での体系を引き継いでいることなどがあり、本質的環境倫理と技術者倫理の融合も課題になろう。
謝辞
本稿をまとめ、異分野の専門誌に投稿するにあたって、これまで自然科学の研究を業としていた筆者らには不慣れなことであった。その点で投稿する機会を与えて頂いた戸山田先生、我慢強く議論して頂いた杉原さんに深く感謝申し上げる。
名古屋大学 武田邦彦
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参考文献
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[33] 丸山茂徳、磯崎行雄：生命と地球の歴史、岩波書店、（1998.1）
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